PlayStation CEOが語る次世代機：プレイステーション5(仮)の後方互換、マイクロソフトとの戦略的提携、中国市場など

未来のPlayStationを語る投資家向けイベント「Sony’s Investor Relations Day 2019」にて行われた質疑応答にて、CEOのJim Ryan氏が登場。「PlayStation 5（プレイステーション5 / PS5）」とされる次世代機の後方互換サポートに関する情報に加え、最近明らかとなったマイクロソフトとの戦略的提携の現状、現在のタイトルシェアやサービス状況、中国市場へのアプローチなど様々なトピックが語られました。

質問への回答にはバイス・プレジデントの小寺 剛氏と武田 和彦氏も参加しており、今後のPlayStationを取り巻く重要な情報が共有される場所となっていたようです。

次世代機の後方互換は「とてつもなく重要」、世代を超えたクロスプレイを実現

特に今回の言及で興味深かったのが「PS5（仮称）」として存在が明らかとなった次世代機に関する言及です。次世代機でサポートされることが明らかとなっている「後方互換（前世代機とのタイトルなどの互換性）」に関して多くの言及がされています。

Ryan氏によるとインターネット時代における後方互換は「非常に強力なもの」であり、ハードウェアの世代が変わると自然と分断されがちだったゲームコミュニティーにおいて、既存のフレンドと古いゲームをプレイしながらもPS4から次世代機への移行が可能になる機会を与えるものとのこと。

ソニーとしては後方互換は次世代機の成功に「非常に重要な要素」であり、「とてつもなく重要」であると捉えているようです。後方互換は次世代機で古いゲームがプレイできるだけではなく、コミュニティーがハードウェアの世代をまたいでクロスプレイが可能なことも有益であると小寺氏は付け加えています。

マイクロソフトとの戦略的提携「両社に巨大な利益もたらす」

その他にも、以前にも発表されたマイクロソフトとの、新しいクラウドベースのゲーム体験やAIソリューションの開発に関する戦略的提携について。Ryan氏はマイクロソフトとの協力関係において、ゲームストリーミングは一部に過ぎないことを強調。

様々な可能性を検討した上で戦略的提携を模索するにいたっており、両社にとって「巨大な利益」をもたらすものであると語っています。

それを踏まえた上で、Ryan氏は「現時点ではソニーとマイクロソフトのパートナーシップは存在していない」とも語り、まだ両社はパートナーシップの形を模索していくための意向確認書に署名をした段階であることを明確にしました。

これは、今後、両社の協議がうまく行き、上層部による合意が取れた場合のみ具体的なビジネス上での提携が行われることを意味しています。マイクロソフトとの提携の形によっては、PlayStation Nowの経費を大幅に削減することも可能に思えますが、今後の協議次第と言えるでしょう。

サードパーティーのシェア上昇

現在のPlayStationタイトルのファーストパーティーのゲームが20%、サードパーティーのゲームが80%という構成比に関してもRyan氏は言及。サードパーティーのスタジオに対する投資が成功し、彼らがクリティカルマス（普及するために最小限必要とされる市場普及率）に達していることを喜んでいるとコメント。

当初よりパブリッシャーフレンドリーなプラットフォームとしての立ち位置を目指していたソニーにとっては、サードパーティーが80%のマーケットを取れていることは狙い通りの結果とも言えそうです。Ryan氏はハードウェアの普及率が高く、マネタイズの機会が多いこともあり、パブリッシャー達が「PlayStationと働けることを喜んでいる」ともコメントしています。

過去をさかのぼっても、この20% vs 80%の比率はおおよそ保たれているようで、ソニーにとっても「おおよそ正しい数値」であることが伺えます。

PlayStation Nowの現状「サービス品質に重大な問題なし」

話はPlayStation Nowにも及び、Ryan氏によるとソニーが行った大規模なユーザー調査では、ラグや切断などのサービス品質の向上は大きな問題とは言えず、プレイヤー達が望む変更のトップ3にも入っていないとのこと。

ただしこれは、ソニーがサービス品質に関してあぐらをかいているわけではなく、ユーザー体験の向上に対する努力は常に惜しまないものの、重大な弱みとしては捉えていないことを意味しています。

中国市場へのアプローチは消極的

中国市場に関しては非常に大きな市場であり、どんなゲーム会社でも興味を持っている市場であるのが前提となりますが、過去数年における検閲の状況をRyan氏は「非常に極端」と表現。

Ryan氏自身も多くの時間を費やして中国を訪れ、市場を育てるための計画を練ってきたものの、認可が降りず新たなゲームが出せない状況のため、計画を保留せざるを得ない状況とのこと。

長期的な視点での中国市場の可能性を絶対的であると表現しているソニーですが、検閲の状況が好転するまでは積極的な投資は行わない姿勢であるようです。

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Source: Twinfinite