WHOとゲーム業界がドリームタッグ結成 「自宅でゲームをしてコロナ感染拡大を防ごう！」 #PlayApartTogether

新型コロナウイルス（COVID-19）感染症の驚異が世界に広まりつつあるなか、世界保健機関（WHO）のアンバサダーであるRay Chambers氏が感染拡大のために、「一緒に離れて遊ぶ」（#PlayApartTogether）をTwitterで推奨しています。

ゲームで在宅待機を支援、18企業が連名

We’re at a crucial moment in defining outcomes of this pandemic. Games industry companies have a global audience - we encourage all to #PlayApartTogether. More physical distancing + other measures will help to flatten the curve + save lives. https://t.co/QhX0ssN0lH

— Ray Chambers (@RaymondChambers) March 28, 2020

「#PlayApartTogether」キャンペーンはゲームイベントや、インゲームメッセージなどを通してCOVID-19拡大予防に努めようという取り組みで、Activision Blizzard、Riot Games、Twitch、YouTube Gamingなど関連企業からなる18社が名を連ね、Businesswire誌にはそれらゲーム業界の重鎮からのメッセージも寄せられました。

キャンペーンはTwitter上で大きな賛同を集め、多くのゲーム企業や関連団体も続々と参加や支持を表明しています。

ご存知のようにゲームはオンラインで相手と戦う対戦も共に目標をクリアする協力プレイも可能。何より数百円から数千円で、長ければ数年遊べるほどコストパフォーマンスに優れています。

医学会とゲーム業界のドリームタッグ

WHOを始めとした医学会は元からゲームという最新テクノロジーの医療利用について大変積極的でした。特に心理学の分野では、VRゲームなどは発達障害やPTSD（心的外傷後ストレス障害）の有効な治療方法として大学の教科書に記されているほどです。

近頃は「ゲーム障害」関連の話題が悪目立ちしていますが、WHO自体は公式声明ではゲームが悪いとは言っておらず、ゲーム障害に関する説明においても一般的なゲーマーは全くもって健常者であると、ゲームに対する偏見を取り除くかのような言い方をしています。

医学会は最も古くからのゲーム業界の盟友ですが、両者の関係は常にセンセーショナルな風評や偏見に遮られていました。そんな彼らがやっと雑音を振り払い「我々はともに戦う仲間だ」と世界に宣言できたのは、熱い展開だと言えるのではないでしょうか。この熱量がCOVID-19の驚異を食い止めん事を願うばかりです。

Source: Businesswire