6月27日、任天堂が第83期 定時株主総会で行われた質疑応答（要旨）を公開しました。その中で、薄っすらと次世代機の話題が出ています。
任天堂の次世代機について
今回公開された質疑応答では、株主からの質問を任天堂の代表取締役社長の古川俊太郎氏が主に受け答えしています。 この質疑応答にて、Nintendo Switchの次世代機への移行方法や、転売対策について触れられました。
質問：Wii では発売後約 6 年で後継の Wii U が発売され、ファミコンも約 7 年で後継のスーパーファミコンが発売された。 Nintendo Switch は今年で 7 年目に入り、終盤の局面に入ってきていると思うが、次世代機への移行に関して具体的な施策があればおしえてほしい。
古川氏： 次世代機への移行に関しては、以前はハードウェアだけが当社がお客様とつながる手段であり、
ハードウェアが新しくなるとお客様との関係を再構築していく必要がありました。 一方、Nintendo Switch に関しては、ニンテンドーアカウントを介してさまざまなお客様と直接つながることができています。ニンテンドーアカウントは、ゲーム専用機由来だけではなくモバイルアプリ由来も含めて、世界中で多くの方に作成いただき、アカウント数は 2 億 9,000 万以上となっています。Nintendo Switch から次世代機への移行においては、ニンテンドーアカウントを活用しながら、お客様にうまく移行していただけるように努めていきたいと考えております。
任天堂次世代機の転売対策
次世代機を販売する際の転売対策についての質問には、古川氏が以下のように答えています。
古川氏: 新しいハードウェアを発売する時の転売対策に関しては、まずはお客様の需要を満たせる数を生産して出荷することが最重要だと認識しています。その上で、それ以外にも何か可能な対策がないか検討していきます。
詳細な内容はないものの...
今回の質疑応答では、ファンが待ち焦がれている任天堂の次世代機についての発売日や詳細なスペックは言及されていないものの、着々と任天堂が発売にむけて準備をしていることが伺えます。とくにSONYとマイクロソフトを苦しませた次世代機を狙った転売ヤーへの対策に力を入れている様子です。
なお、昨年2022年に日本で開催された「Nintendo Live 2022」が、今年は「Nintendo Live 2023 Seattle」と題して、アメリカの任天堂本社があるシアトルで一般観客を招いて開催されます。 もしかしたら任天堂の次世代機についての情報がサプライズとして飛び出すかもしれません。
Source: 任天堂
コメント