12日間に及ぶ冬イベントの開催が発表された『Call of Duty: Infinite Warfare（コール オブ デューティ インフィニット・ウォーフェア）』ですが、米国における実店舗での販売本数が昨年の『CoD:BO3』と比べ約50%低下していることが明らかになりました。
Cowenグループのアナリストによると、昨日投資家向けに公開された市場動向分析やコンサルティングを行うNPDグループの月次報告書には「Infinite Warfareの販売数は予想よりも17％少なく、前年比で50％近く減少した」と記載されていたとのこと。
さらに、ニュース専門放送局のCNBCが別の情報源から確認したところ、NPDのデータ上で、2016年11月の実店舗でのCoDの売上高が2015年11月と比較すると51％減少しており、イギリスにおいても最低でもローンチ時点での実店舗での売上高は低下していることが判明しています。
ここで気をつけなければいけないのが、データがダウンロード販売を含まない実店舗での販売に基づいたもので、デジタル販売による売上は昨年より上昇していると予測されている点と、『CoD:MWR』が付属するレガシーエディションが最低でも80ドル（ローンチ時）と、これまでよりも高めの価格設定になったことによる影響。
特にユーザーのダウンロード販売へのシフトは年々加速しているので（米国では特に）、そこの成長が実店舗の落ち込みをどこまでカバーできているのかに期待したいところです。
『CoD:IW』は『CoD:BO3』とは異なり続編ではない新たなサブシリーズとなることから、Activision Blizzardも売上の低下を事前に予測済み。ただし今回の落ち込みは投資家やアナリストの予想以上になったようで、Activision Blizzardの株価は36.60ドルと先月と比べると9%の低下。10月中旬から約9ドルの落ち込みを見せています。
今週の初めにアナリストのロバート・W・ベアード氏は『CoD:IW』の販売は「穏やか」であるものの、マイクロトランザクション（ゲーム内の少額課金）が更なる前進の助けになると言及。実際に4つ登場予定のDLCはまだ1つもリリースされていないことから、売上の伸びはまだ期待できるとの見解もあります。
NPDの全データは来週公開されるとされており、より詳細なデータが明らかになるかもしれません。
Infinity Wardは『CoD:IW』で12月に豪華なホリデーイベントを実施するほか、『CoD:MWリマスタード』でも6種のマップと2種のゲームモードを無料で追加することを発表しています。
『CoD:IW』は絶賛発売中で、対応機種はPS4、Xbox One、PC。通常版以外のダウンロード特別版やレガシーエディションには『CoD4:MW』のリマスター版『CoD:MWリマスター』が同梱。
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Source: GameSpot
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